オンラインポーカーは違法？過去の事例や注意点、賭博法との関係性もご紹介

上記のように考えている方は、この記事がおすすめです。

オンラインポーカーは、インターネット経由で世界中のプレイヤーと気軽に勝負できるとして、国内問わず多くの方が利用しています。

一方で、オンラインポーカーを含むオンカジ関連の逮捕事例、検挙事例などが近年多発しているのも事実です。

そのため、実際にオンラインポーカーの利用が、違法なのか気になっている方は多いでしょう。

この記事では「オンラインポーカーの違法性」について、詳しく解説していくため、ぜひ参考にしてください。

オンラインポーカーは違法？それとも合法？

この項目では、オンラインポーカーが違法なのか、それとも合法的に運営されているギャンブルなのかを詳しくご紹介します。

特に、国内からオンラインポーカーを利用した場合、違法なのかを焦点として、以下の内容に沿って確認していきましょう。

そもそもポーカーってギャンブル？

まずはオンラインポーカーだけでなく、ポーカーそのものについてです。

ポーカー自体は金銭の受け渡しを伴う形で開かれる場合が多く、大きく括るとギャンブルでしょう。

しかし、世の中にはミニゲームとしてのポーカー、参加費無料のポーカーなど様々な形があります。

そのため、ポーカーだから全てがギャンブルとは言い切れません。

また、ポーカーがギャンブルだからといって、必ずしも違法である訳でもないです。

法律に従い、合法的に開かれているポーカーに関しては、ギャンブルに該当はしますが違法ではありません。

つまり、ポーカーがギャンブルであり違法に繋がるのかは、開かれたシチュエーションに大きく依存する点を理解しておきましょう。

日本の賭博法は適用外？

結論から言うと、オンラインポーカーそのものは正式にゲーミングライセンスを取得したものであれば合法なのですが、日本国内からオンラインポーカーにリアルマネーを賭けた場合、賭博罪が適用されます。

日本の現行法では、ギャンブルを開いた側と利用した側に分けて、別に罪名が用意されています。

運営拠点が海外にある場合、日本の法律は適用されないため、たとえ日本市場に進出していても運営側は違法にはなりません。

しかし、国内で認められていないギャンブルを利用したプレイヤー側に対しては、海外で合法的に開かれたギャンブルであっても違法となるのです。

つまり、国内に拠点のあるケースはもちろん、海外に拠点のあるオンラインポーカーサイトに対して、日本からリアルマネーを賭けた場合は違法となります。

一部では、「海外サイトであれば利用しても問題ない」という認識のプレイヤーもいます。

しかし、オンラインポーカーではないものの、海外のオンカジを利用していて国内プレイヤーが逮捕された事例は発生しているのです。

そのため、どのような形であれオンラインポーカーサイトに対して、国内からリアルマネーを賭ける行為は控えた方が良いでしょう。

オンラインポーカーをリアルマネーでプレイする場合は海外からアクセスして楽しみましょう。

現状は違法でも合法でもない？

一部ネット上では、現状国内からのオンラインポーカーは「違法でも合法でもない」という風説がありますが、これは間違いです。

現状オンラインポーカーに対して、国内からリアルマネーを賭けて利用した場合は、現行法に基づき違法となります。

拠点が国内なオンリアンポーカーサイトはもちろん、たとえ海外に拠点を持つ合法ギャンブルであっても、日本からリアルマネーを賭けると違法なのです。

現実に、オンラインポーカーではないものの、海外のオンカジを国内から利用したプレイヤーが逮捕される事件が発生しています。

そのため、オンラインポーカーに対して、国内からリアルマネーを賭けた場合は違法なため、絶対に利用してはいけません。

一方で、オンラインポーカーサイトにて無料で参加できるフリーロール、通常の1/10程度で参加できるビッグトーナメントの予選(サテライト)であれば、違法ではありません。

違法となるのは、あくまで国内からリアルマネーを賭けた場合に限られるため、正しく認識して、健全にオンラインポーカーを楽しみましょう。

オンラインポーカーの違法性が認められるケース

この項目では、オンラインポーカーの違法性が認められるケースを、細かくご紹介します。

ひと口にオンラインポーカーの違法性といっても、運営会社や利用者の環境により、判断基準は大きく異なります。

そのため、以下の内容を理解して、オンラインポーカーの違法性を正しく認識しましょう。

拠点が日本にあるオンラインポーカーを利用する

拠点が日本にあるオンラインポーカーを利用した場合は、運営側はもちろんプレイヤー側も違法となります。

日本の法律では、公営ギャンブル以外にギャンブルの開帳も利用も認められていません。

例えば、国内に拠点を置き店舗内にてインターネット環境にて、ギャンブルを提供し換金まで行うインカジは、法律上完全に違法です。

ニュース上で、闇カジノや裏カジノを利用した疑いで利用者が逮捕されたと報道されることがありますが、この中にはインカジも含まれています。

このように、国内で開かれたオンラインポーカーを含むギャンブルは違法なため、絶対に利用しないよう気を付けましょう。

日本国内からリアルマネーを賭けてプレイする

海外のオンラインポーカーサイトを利用した場合でも、国内からリアルマネーをベットしていると違法となります。

過去には人気オンラインカジノ「エルドアカジノ」を、国内から利用していたプレイヤーが逮捕される事例が発生しています。

そのため、国内からリアルマネーを賭けていると違法となるのです。

一方で、オンラインポーカーでは参加費無料のフリーロールトーナメント、ビッグトーナメントの予選(サテライト)であれば、利用しても問題ありません。

あくまで違法なのは、リアルマネーを国内から賭けた場合なため、正しい認識を持って適切にオンラインポーカーを利用しましょう。

運営ライセンスのないオンラインポーカーで遊ぶ

大手はもちろん新規サービスを含め、基本的にオンラインポーカーサイトでは、拠点を置く政府からライセンスを取得して運営しています。

ライセンスを取得するには、厳しい審査を通過する必要があり、通過したオンラインポーカーのみが、合法的にサービスを提供できるのです。

一方で、悪質なオンラインポーカーサイトをはじめ、一部ではライセンスを取得せず運営しているケースがあります。

この場合、国から認可を受けて運営している訳ではないため、完全に違法です。

運営者はもちろん、未許可のオンラインポーカーサイトを利用したプレイヤーも、違法性が認められる可能性が高いです。

実際の事例でも、認可を受けていないギャンブルサイトを利用したプレイヤーが、書類送検されたケースがあります。

ライセンスはオンラインポーカー公式サイトの下部、利用規約やサポートへの問い合わせでも確認できるため、アカウント登録前に必ず確認しておきましょう。

インカジにてオンラインポーカーをプレイする

インカジは、実店舗を構え店舗内のインターネット設備にてギャンブルを行い、勝利金の換金まで行うお店の事です。

しかし、日本国内でインカジを運営している場合は、認可されていないギャンブルを運営している事になるため、完全に違法となります。

闇カジノや裏カジノの運営者逮捕、利用者の書類送検など様々ニュースで見かけた経験があると思いますが、これらの中にはインカジのケースも含まれています。

つまり、インカジに関しては運営者だけでなく、たとえプレイヤーとして利用しただけでも違法性が認められ、逮捕や書類送検される可能性があるのです。

そのため、国内で運営されているインカジにて、オンラインポーカーの利用は絶対にしてはいけません。

アカウントを第三者に使わせた場合

オンラインポーカーサイトにて、自身が作ったアカウントを第三者に使わせた場合は違法です。

そもそも、オンラインポーカーサイトでは、自身のアカウントを第三者に使わせる事が、固く禁じられています。

そのうえで、自身のアカウントを第三者に使わせた場合、ギャンブルができる環境を与えたとして、「賭博開帳図利罪」が適用される可能性があるのです。

アカウントを使わせる際、金銭の受け渡しなどがあった場合は、ほぼ間違いなく違法でしょう。

例えば、自身がオンラインポーカーサイトでアカウントを作成して、友だちに10,000円もらい入金したとします。

その後、その友だちに自信のアカウントを使わせた場合、高い確率で「賭博開帳図利罪」に該当します。

そのため、自分が作ったアカウントは、絶対に第三者へ貸与、利用させないようにしましょう。

勝利金にかかる税金を納税していない

オンラインポーカーの勝利金は、一時所得扱いとなります。

そのため、所得税の納税義務があるため、適切に確定申告を行わなければペナルティ、もしくは脱税に該当します。

適切に確定申告を行わなかった場合に課せられる加算税は、以下の通りです。

条件	加算税名	加算税率
故意に納税額を少なく申告した場合	過少申告加算税	10%～15%
申告をしなかった場合	無申告加算税	15%～20%
源泉所得税を支払わなかった場合	不納付加算税	10%
故意に所得を隠蔽した場合	重加算税	35%～40%

上記の通り、オンラインポーカーの勝利金を適切に確定申告しない場合、無駄な加算税を支払わなければなりません。

せっかく得た勝利金を加算税で徴収されていては本末転倒なため、オンラインポーカーの収益は適切に確定申告しましょう。

一方で、オンラインポーカーの勝利金も該当する一時所得には、50万円の特別控除が設けられています。

つまり、年間の一時所得の収益が50万円以下であれば、確定申告をする必要はありません。

そのため、自身がオンラインポーカーでいくら稼いだのか、明確に分かるようにしておき、ペナルティや脱税にならないよう注意しましょう。

オンラインポーカーの違法性が認められた事例

この項目では、過去の事例をいくつかご紹介して、オンラインポーカーの違法性を改めて確認していきます。

オンラインポーカーに特化した事例は少ないですが、オンラインカジノの運営者や利用者が逮捕、もしくは書類送検されたケースは多々あります。

これらの事例から、どういう経緯で逮捕に繋がったのか、どういう状況でギャンブルをすると違法になるのかを理解して、健全かつ安全にオンラインポーカーを楽しみましょう。

ドリームカジノ事件

ドリームカジノは、一時期多くの利用者が居たオンラインカジノでした、

中にはオンラインポーカーも楽しむプレイヤーもいましたが、2016年にドリームカジノを運営していた大阪市中央区本町橋の会社役員ら5人が逮捕されました。

多くのオンラインカジノが海外に拠点を持ち、合法的に運営している中で、ドリームカジノは国内に拠点を置き運営していたのです。

国内で認可されていないギャンブル開帳行為は違法であり、運営体制が日本市場のみを対象にしたものである点から、警察も逮捕に踏み切ったようですね。

一方で、ドリームカジノの公式サイトには、多くの合法オンラインカジノが取得している、キュラソーライセンスを取得済みである表記がありました。

しかし、サポートが日本語でしか対応していなかった点などから、警察の調べにより国内運営のオンカジであると判明し逮捕されました。

基本的には、ライセンスを取得しているオンラインカジノ、オンラインポーカーサイトは信頼性が高いと考えるべきです。

ですが、ドリームカジノ事件のように、虚偽で取得済みと表記しているケースもあります。

この事件を教訓に、本当にライセンスを取得しているのか、ライセンスの証明書を確認し、口コミや評判などから、多面的に利用サイトの信頼性を検証すべきと言えるでしょう。

スマートライブカジノ事件

同じく2016年に、スマートライブカジノを利用していた日本人プレイヤー3名が、検挙される事例が発生しています。

3名の日本人プレイヤーは、スマートライブカジノでの賭けの様子をSNSで発信していたようで、日々の発信を1つの裏付けとして検挙に繋がったとされているのです。

3名の内2名は略式起訴を受け入れ、残り1名は検挙を不当だと主張して再残を起こし、不起訴判決が出ています。

略式起訴とは、罪が認められた訳ではなく受け入れた訳でもなく、罰金を支払うことで事件を終結される方式の1つです。

そのため、今回の事件で検挙された3名に関しては、違法性が認められた訳ではないでしょう。

しかし、本事件の影響により当時決済システムとして重宝されていた、スクリルやネッテラーを提供するPaysafe社が、日本市場から撤退を表明しています。

プレイヤーの違法性が認められた事例ではないものの、ギャンブル業界の日本市場への向き合い方に対して、大きな影響を与えた事件とも言えるでしょう。

NetBanQ事件

2016年に、オンラインカジノへの決済代行業者としてサービス展開していた、「NetBanQ」の運営者が逮捕される事件が発生しています。

NetBanQでは、オンラインカジノへの入金や勝利金の出金などを行っていましたが、千葉県警によって、「NetBanQはオンラインカジノの胴元である」と認定され逮捕になったのです。

罪名は、「犯罪収益移転防止法違反および常習賭博罪」ですね。

この事件では、あくまで運営元のみ逮捕者が出ており、利用していたプレイヤー側の書類送検などはありませんでした。

しかし、オンラインカジノを運営していた訳ではなく、決済代行業者であったとしても逮捕者が出ている点は、国内でのギャンブルへの風当たりの強さが感じられますね。

オンラインポーカーとカジノ法案(IR法)の関係性

この項目では、オンラインポーカーとカジノ法案(IR法)の関係性をご紹介します。

日本にてカジノ法案が制定され、公営ギャンブル以外の国内でのギャンブルが広く認められるのではないかと、一部では期待感が高まっています。

一方で、カジノ法案の中身を丁寧に見ていくと分かりますが、決して公営ギャンブル以外のギャンブルを、国内に普及させるものではありません。

そのため、オンラインポーカーと実際カジノ法案が、実際どういった関係性にあるのかを、ここからは詳しくご紹介していきます。

そもそもカジノ法案とは

2016年にIR推進法が制定された後、2018年にIR整備法が新たに制定されましたが、これらを総称してカジノ法案と呼ぶケースが多いです。

カジノ法案を語るうえで外せないのがIRですが、IRとはギャンブル施設だけでなく、レストランやショップ、宿泊施設などが併設された統合型リゾートを指します。

カジノ法案の制定により候補地にIR施設を建設できるようにし、海外からの観光客を誘致し、日本経済を回復させるのが狙いです。

つまり、カジノ法案とは国内でのギャンブル普及を目指すものではありません。

一部、日本人のIR施設への招待などはありますが、メインは海外の観光客です。

そのうえで、IR施設を建設することによる地域の活性化、ひいては日本経済全体の回復を狙っています。

これらの目的を理解するとカジノ法案が、直接的にギャンブルを国内で普及させるものではないと分かるでしょう。

オンラインポーカーに与える影響

前述した通り、カジノ法案(IR法)にて直接的にオンラインポーカーを含む、国内でのギャンブルを普及させる目的はありません。

そのため、オンラインポーカーに与える直接的な影響は、ほぼないと言えるでしょう。

ただ、IR施設が多数建設されて、社会全体に今よりもギャンブルの存在が馴染み、社会全体がギャンブルへの恐怖心、不安感が少なくなる可能性はあります。

ギャンブルへの抵抗感が減ったうえで、国内でも公営ギャンブル以外を認めるべきだという意見が強まれば、政府としても対応せざるを得なくなるはずです。

あくまで現在は、国内でのギャンブル行為は違法ですが、当然法律が変われば状況は変わります。

法律を変えるのは非常にハードルが高いですが、カジノ法案が1つのキッカケとして民意を変化させ、法改定に1歩進む可能性は少なからず考えられますね。

そのため、国内でのギャンブル合法化を期待する方は、今後の世間の動向や最新ニュースを随時チェックしてみると良いでしょう。

オンラインポーカーで違法にならないためのポイント

この項目では、これまでの前提や事例を踏まえたうえで、オンラインポーカーで逮捕にならないためのポイントをご紹介します。

適切な形でオンラインポーカーを楽しむのは何も違法性がありませんが、国内の法律に違反する形でのプレイは絶対に避けるべきです。

そのため、オンラインポーカーを楽しむ前に、以下のポイントを正しく理解して、健全にギャンブルを楽しみましょう。

日本国内からリアルマネーを賭けてプレイしない

法律上、オンラインポーカーにおいて、日本国内からのリアルマネーのベットは行ってはいけません。

「拠点が海外にあるオンラインポーカーであれば大丈夫」という方も一部いますが、実際には海外サイトを利用した国内プレイヤーが逮捕される事例もあります。

そのため、拠点がどこにあるにせよ、国内からリアルマネーを使ったプレイは行うべきではありません。

一方で、オンラインポーカーにて参加費無料のフリーロールトーナメント、ビッグトーナメントの予選(サテライト)に参加するのは問題ありません。

違法となる適切なラインを把握して、健全かつ安心してオンラインポーカーを楽しみましょう。

国内で運営されているオンラインポーカーサイトを利用しない

オンラインポーカーを違法にならないためには、国内運営のサイトを利用しない事です。

ここまで繰り返しお伝えしていますが、日本では公営ギャンブル以外のギャンブル行為は、法律によって認められていません。

そのため、認可を受けず運営している国内のオンラインポーカーサイトはそもそも違法であり、利用者まで書類送検などの対象となる恐れがあります。

実際過去の事例では、国内運営のギャンブルサイトが検挙された後、利用者も書類送検されたケースがあります。

そのため、大前提として国内で運営されているオンラインポーカーにて、リアルマネーを使ったプレイは絶対に行っていはいけません。

アカウント登録前に運営拠点、ライセンスの有無などから国内運営でない点を把握したうえで、利用するオンラインポーカーサイトを選びましょう。

SNSでプレイ内容の発信をしない

オンラインポーカーで違法にならないためには、日々のギャンブル活動をSNSやブログなどで発信しない事です。

過去の事例では、SNSにて日常的にプレイ内容を発信していた事が裏付けとなり、逮捕された国内プレイヤーもいます。

もちろん、国内でのギャンブル行為自体が違法ですが、海外在住で海外のオンラインポーカーサイトを利用している場合でも、SNSでの発信は極力避けるべきでしょう。

特に日本語圏にて日本語でSNS発信していると、あらぬ疑いをかけられてしまう可能性もあります。

オンラインポーカーを利用していて、大きく勝利した場合や上手く戦略通りに稼げた場合、発信したくなる気持ちも分かります。

しかし、自身の身を守るためにも不用意なSNSの発信をせず、プライベートな空間でオンラインポーカーを楽しむと良いでしょう。

運営会社がライセンスを取得しているか確認する

オンリアンポーカーで違法にならないためには、利用サイトの運営会社が、適切にライセンスを取得しているかを確認すべきです。

ライセンスは、拠点を置く政府から発行されるもので、運営体制や資金力をはじめ、あらゆる角度から厳しい審査を受け、通過した場合にのみ発行されます。

また、ライセンス発行後も第三者機関による、定期的な監査も行われるため、取得している事実が運営会社の信頼性に直結します。

加えて、ライセンスを取得して運営している場合のみ、合法的にオンラインポーカーを提供できるのです。

つまり、ライセンスを取得せずに運営しているオンラインポーカーサイトは、全て違法となります。

違法なオンラインポーカーサイトを利用した場合、運営者だけでなくプレイヤーも処罰の対象となるため、絶対に利用してはいけません。

ライセンスの有無は、オンラインポーカーサイトの下部や利用規約、サポートへの問い合わせでも確認できます。

一方で、過去の事例には認可を受けていないにも関わらず、ライセンスを取得していると虚偽の記載をしていたケースもあります。

そのため、テキストでのライセンス取得確認だけでなく、ライセンスの証明書を実際に確認して、現在も有効であるかを確認すべきです。

ライセンスの証明書は、同じくオンラインポーカーサイトの画面下部にて、ライセンスロゴマークを押すと確認できます。

やや面倒に感じるかもしれませんが、違法サイトと知らなかったでは済まされないため、アカウント登録前にライセンスの有無と信ぴょう性は十分確認しましょう。

今後オンラインポーカーが合法化される可能性はある？

ここまで、オンラインポーカーの違法性について、様々な視点で解説しましたが、今の所、国内でのリアルマネーのプレイングが合法となる可能性は低いでしょう。

確かに、カジノ法案(IR法)を皮切りに、以前よりもギャンブルと国民との距離は近づいていると言えます。

ですが、カジノ法案はあくまで海外観光客を招き、日本経済を回復させる点が目的なため、国内でのギャンブル普及は特に言及されていません。

今の現行法が変わらない限りは、国内からのリアルマネーでのオンラインポーカープレイは違法のままです。

とはいえ、カジノ法案をはじめ今後社会全体の声として、国内でも公営ギャンブル以外のギャンブルを普及すべきとなれば、政府も考えざるをえません。

そのため、今後社会の民意が変わっていけば、国内でのオンラインポーカーを含むギャンブルの合法化も、可能性としては考えられますね。

とはいえ、現状は国内でのギャンブル普及に反対的な意見が多いため、現実としては、リアルマネーでのオンラインポーカーが合法化される未来は期待できません。

なので、法律に則り適切な形で、今後もオンラインポーカーを楽しみましょう。

オンラインポーカーの違法に関するよくある質問